プレガバリン
神経障害性疼痛（神経の障害による痛み）と、線維筋痛症に伴う疼痛の治療に使う飲み薬（日本の添付文書の効能はこの2つで、海外で使われるてんかんの併用療法や不安障害は日本の効能に含まれない）
自己判断せず、主治医・薬剤師に相談してください
時期ごとの段階
| 妊娠前 | 注意 妊娠を計画する段階で主治医と使い方を見直すことが前提になる薬である。英国MHRAは治療中は効果的な避妊を行うことを求め、妊娠中は明らかに必要な場合を除き避けるという立場である。動物実験では胎児異常と出生児への影響、生殖に関する所見（雄ラットの高曝露での胎児異常の増加を含む）が報告されている。てんかんや痛みで使っている場合は、急な中止が発作や離脱症状を招くため、妊娠前から切り替えや減量の計画を立てる時期である。 |
|---|---|
| 妊娠初期 | 注意 （暫定）判断が最も割れる段階である。前向き研究（初期曝露116件）では大きな異常6.0%対2.1%、オッズ比3.0と信号が出たが、大規模請求データ研究（曝露477件）では調整後に相対リスク1.16と有意ではなくなり、北欧の最大規模研究（曝露2,700件超）でも非曝露との調整後比較は1.14（有意ではない）が他の薬との比較では有意に高く、MHRAは「わずかに増える可能性がある」と結論している。「増加なし」とも「増加あり」とも断定できないため、注意（暫定）に置いた。国内の添付文書は有益性投与で、動物実験の胎児異常の記載がある。 |
| 妊娠中期 | 注意 （暫定）中期だけの曝露を切り分けたデータは乏しく、初期の評価の不確かさがそのまま残る。器官が作られる時期を過ぎるため奇形の論点は小さくなるが、使い続ける場合は胎児の発育を超音波で見ていく時期として注意（暫定）に置いた。中期以降の使用と早産・低出生体重との関係を示唆する小規模な報告もあるが、もとの病気の影響と切り分けられていない（症例対照研究で曝露31件規模）。 |
| 妊娠後期 | 注意 国内の添付文書に、本剤を投与した妊婦から生まれた新生児に新生児薬物離脱症候群が報告されていることが記載されている。後期まで使っていた場合は、出生後に新生児の様子（哺乳、眠気、呼吸、震えなど）を観察する体制を出産前に産科・新生児科と共有しておく時期である。分娩が近いからといって自己判断で急にやめると、母親側に離脱症状や発作・痛みの悪化が起こりうるため、減量の進め方は主治医と決める。 |
| 授乳期 | 注意 （暫定）国内の添付文書は「本剤投与中は授乳を避けさせること」と明確に授乳を避ける扱いであり、これを主軸に注意に置いた。一方で海外のLactMedは、乳児の推定摂取量が母親の体重換算用量の約7%であることなどから「母親に必要なら授乳を中止する理由にはならない（ただし新生児・早産児は注意）」としており、見解が食い違うため暫定とした。母乳中の濃度自体は母体血漿の約76%と比較的高く、乳児への影響を調べた研究は症例報告レベルしかない。授乳する場合は乳児の眠気、哺乳の様子、体重の増え方を観察することが前提になる。 |
まとめ
神経の痛みなどに使う薬で、脳内のカルシウムチャネル（神経の興奮を調節する仕組みの一部）に働く。日本の添付文書では妊婦は禁忌ではないが「治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与する」とされ、動物実験で胎児の異常（低体重、限局性浮腫の発生率の上昇、骨格の変異、骨化の遅れなど）と出生した子への影響（体重低下、生存率の低下、聴覚性驚愕反応の低下、発育の遅れ、生殖能への影響など）が報告されていることが記載されている。授乳については国内の添付文書は「本剤投与中は授乳を避けさせること」と、他の2品目より強い扱いである。ヒトの妊娠初期のデータは、この品目の最大の論点で、研究の結論が割れている。欧州の催奇形情報サービスによる前向き研究（Winterfeldら、2016年）では、妊娠初期の曝露で大きな異常が6.0%と対照2.1%より多く、オッズ比3.0（95%信頼区間1.2〜7.9）と、信号（リスク増加の示唆）が出た。これに対して米国の請求データを使った大規模研究（Patornoら、2017年、Medicaidの1,323,432妊娠）では、曝露477件で異常は5.9%と非曝露3.3%より多く見えたものの、50を超える背景因子を調整すると相対リスクは1.16（0.81〜1.67）まで下がって有意ではなくなり、もう一つのデータベース（曝露174件）でも調整相対リスク1.03だった。その後、北欧4か国の登録を使った最大規模の研究（曝露2,700件超、英国の医薬品規制当局MHRAが2022年に評価）では、大きな異常は粗い頻度で5.9%対非曝露4.1%、単剤使用に限った調整後の有病率比は非曝露との比較で1.14（0.96〜1.35）と有意ではない一方、ラモトリギンとの比較で1.29、デュロキセチンとの比較で1.39と有意に高く、神経系・目・顔（口唇口蓋裂を含む）・泌尿器・性器の異常がやや多い傾向があった。MHRAは「妊娠初期の使用で大きな先天異常がわずかに増える可能性がある」と結論し、明らかに必要な場合を除き妊娠中は避けること、効果的な避妊を行うことを求めている。一方、UKTIS（英国の催奇形情報サービス）の一般向け資料BUMPs（2025年5月、第6版）は「専門医が勧める場合は妊娠中に使うことができる」とし、異常の追加の検査は不要（通常の20週の超音波検査でよい）としている。つまり「わずかな増加の可能性を否定できない」という点では一致するが、使い方の推奨の強さには幅がある。妊娠後期については、国内の添付文書に、投与した妊婦から生まれた新生児に薬物離脱症候群が報告されていることが記載されている。授乳については、母乳中の量は母親の血中濃度の約76%と濃度自体は低くないが、乳児が1日に受け取る量は母親の体重換算用量の約7%と推定されており（添付文書の薬物動態の項とLactMedが同じ研究を引いている）、LactMedは「母親に必要なら授乳をやめる理由にはならないが、新生児や早産児では注意」とし、国内添付文書の「授乳を避けさせること」との間に食い違いがある。
ふだんの量との関係
国内の通常用量は、神経障害性疼痛では1日150mgから開始して1日300mgまで増やし、最高600mg。線維筋痛症では維持量1日300〜450mg、最高450mgである。前向き研究の用量の中央値は1日150mg、大規模研究の多くも通常の治療用量域の使用が中心とみられるが、研究ごとの用量の内訳は公表資料では詳しく確認できなかった（未確認）。用量が多いほど異常が増えるという関係は研究では示されていないため、「ここまでなら安全」という量の線引きはできない。授乳の推定（乳児の摂取量は母親の体重換算用量の約7%）は母親が1日300mgを使った場合の数字である。急にやめると離脱症状や、てんかんに使っている場合は発作の再発が起こりうるため、中止は少なくとも1週間以上かけて徐々に減らすことが添付文書の原則である。
飲んでしまった場合の考え方
妊娠に気づかず妊娠初期に飲んでいた場合、大規模な研究では調整後に大きな異常の増加は有意ではなくなっており、飲んでいたことだけを理由に妊娠の継続を諦める判断にはならない。一方で、前向き研究の信号と北欧研究の結果から「わずかな増加の可能性は否定できない」というのが現在の評価であり、過度に安心させることもできない。使っていた時期・量・理由（痛みか、てんかんかなど）を主治医に伝え、通常の妊婦健診の超音波検査（20週頃の詳しい検査を含む）で経過を見ていくことが対応になる。痛みや発作の治療薬は自己判断で急にやめると離脱症状や発作が起こりうるため、妊娠が分かった時点で中止せず、続けるか切り替えるかを主治医と早めに相談する。後期まで飲んでいた場合は、出生後の新生児の離脱症状の観察について、出産前に産科へ伝えておく。
根拠になった研究の条件・限界
結論が割れる最大の理由は研究の設計と規模の違いである。信号を出した前向き研究は曝露164件（初期の解析は116件）と小さく、催奇形情報サービスへの相談例という集まり方のため、痛みやてんかんなどの病気自体、併用薬（約13%が抗てんかん薬の多剤併用だったとされる）、生活習慣などの影響を除ききれていない可能性がある。一方、大規模な請求・登録データの研究は、調剤記録に基づくため実際に飲んだかは確認できず、生産児中心の解析では流産や中絶になった異常が見落とされる可能性がある。北欧研究では比較の置き方で結論が変わる（非曝露との比較では有意でない／他の薬との比較では有意）うえ、比較群自体の異常頻度が一般より高く、個別の異常は件数が少なく推定が不安定である。用量との関係は前向き研究では見られていない。日本の効能は神経障害性疼痛と線維筋痛症のみだが、海外データにはてんかん（高用量になりやすい）や不安障害での使用が混ざり、適応と用量の違いが結果に影響している可能性がある。授乳の薬物動態研究の乳児は実際に授乳された子ではなく、母乳を飲んだ乳児への影響を調べた研究は症例報告レベルにとどまる。
根拠・出典
・国内の添付文書（リリカカプセル25mg・75mg・150mg、リリカOD錠。PMDA一括XMLの全文で確認。XMLには第8版・第9版の版表記が併記されている）: §2禁忌は本剤成分への過敏症の既往のみで、妊婦は禁忌に含まれない。§9.5妊婦は「妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること」とし、動物実験で、胎児異常（低体重、限局性浮腫の発生率上昇、骨格変異、骨化遅延等）、出生児への影響（体重低下、生存率の低下、聴覚性驚愕反応の低下、発育遅延、生殖能に対する影響等）が報告されていると記載されている。あわせて、本剤を投与した妊婦から出生した新生児において新生児薬物離脱症候群が報告されていることが記載されている。§9.6授乳婦は「本剤投与中は授乳を避けさせること。本剤はヒト母乳中への移行が認められている」と記載されている。薬物動態の項では、産後12週間以上の授乳婦10例に150mgを12時間ごとに投与（1日300mg）したとき、母乳中の定常状態の平均濃度は母体血漿中の約76%で、乳児の平均母乳摂取量を150mL/kg/日と仮定すると乳児の1日あたりの平均曝露量は0.31mg/kg/日（体重換算で母体投与量の約7%）と推定されることが記載されている。その他の項では、雄ラットの受胎能の試験で最大臨床用量のヒト曝露量の28倍以上の曝露で胎児異常の発生頻度が増加したとの報告も記載されている。効能・効果は「神経障害性疼痛、線維筋痛症に伴う疼痛」。用法・用量は、神経障害性疼痛では初期用量1日150mgを2回に分けて投与し、1週間以上かけて1日300mgまで漸増、最高1日600mg。線維筋痛症では1日300mgまで漸増した後300〜450mgで維持し、最高1日450mgである。中止する場合は少なくとも1週間以上かけて徐々に減量することとされている。 ・Winterfeldら（Neurology、2016年）の前向き観察コホート: 催奇形情報サービスで集めたプレガバリン曝露164件（中央値の用量は1日150mg）を、催奇形性物質や抗てんかん薬に曝露していない対照656件と比べた。約61%が妊娠6週以降も、33%が7週以降も使用を続けた。染色体異常によるものを除き、妊娠初期の曝露に限ると（曝露116件対対照580件）、大きな異常は6.0%対2.1%でオッズ比3.0（95%信頼区間1.2〜7.9）と有意に多かった。用量との関係（用量が多いほど増えるという関係）は見られなかった。その他の妊娠転帰には悪影響は見られなかったとしている。 ・Patornoら（Neurology、2017年）の米国請求データコホート: Medicaid（MAX）の1,323,432妊娠で、妊娠初期の曝露477件では大きな異常が28件（5.9%）と非曝露3.3%より多く、調整前の相対リスクは1.80（1.26〜2.58）だったが、傾向スコアで50を超える交絡因子を調整すると1.16（0.81〜1.67）となり有意ではなくなった。単剤使用に限った解析でも有意ではなかった。もう一つの商業保険データベース（MarketScan、曝露174件）では調整相対リスク1.03（0.56〜1.90）。2つのデータベースとWinterfeld研究を合わせた統合では相対リスク1.33（0.83〜2.15）、単剤使用では1.02（0.69〜1.51）だった。著者らは「大きな増加は確認されなかったが、わずかな増加の可能性は否定できない。前向き研究の大きな増加は、残った交絡か、小規模ゆえの偶然の可能性がある」と結論している。 ・北欧4か国の観察研究とMHRAの評価（Drug Safety Update、2022年4月）: デンマーク・フィンランド・ノルウェー・スウェーデンの全国登録を使い、妊娠初期の曝露2,700件超を調べた当時最大規模の人口ベース研究。大きな先天異常の粗い頻度は曝露5.9%対抗てんかん薬非曝露4.1%だった。調整後の有病率比は、単剤使用と非曝露の比較で1.14（95%信頼区間0.96〜1.35）と有意ではない一方、ラモトリギン曝露との比較で1.29（1.01〜1.65）、デュロキセチン曝露との比較で1.39（1.07〜1.82）と有意に高かった。神経系、目、顔（口唇口蓋裂を含む）、泌尿器、性器の異常がやや多い傾向があった。症例数が少なく推定は不正確になりうること、比較群の頻度4.1%自体が英国の一般頻度（2〜3%）より高いこともMHRAは注記している。欧州の審査と合わせた結論としてMHRAは「妊娠初期の使用で大きな先天異常がわずかに増える可能性がある」とし、明らかに必要な場合で有益性がリスクを明らかに上回る場合を除き妊娠中は避けること、治療中は効果的な避妊を行うことを求めている。 ・UKTIS/BUMPs リーフレット「Pregabalin」（2025年5月、第6版）: 「専門医が勧める場合は、プレガバリンを妊娠中に使うことができる」とし、大きな異常についての追加の経過観察は不要で、通常の妊婦健診の20週頃の詳しい超音波検査でよいとしている。父親の使用で赤ちゃんのリスクが増えるとは考えられていないとしている（リーフレット本文の「リスク」の詳細部分は今回の取得では展開部分を確認できなかったため、未確認事項に記した）。 ・LactMed「Pregabalin」（2024年11月15日改訂）: 限られたデータでは母乳中の量は少なく、1例では妊娠中から使っていた母親の乳児で生後48時間の血中濃度が母親の約8%だった（妊娠中の胎盤経由の移行の影響を含む数字である）。健康な授乳婦10例（平均で産後35.6週）に150mgを12時間ごとに4回投与した研究（Lockwoodら、J Hum Lact、2016年）では、母乳中の平均濃度は2.05mg/L（ピーク平均4.63mg/L）で、乳児の1日摂取量は0.31mg/kg、母親の体重換算用量の約7%と推定された。75mgを1日2回使った母親の乳児1例は3か月間母乳で育ち、有害作用はなかった。生理学的モデルでは、母親が1日300mg（150mgを2回）を使っても、母乳だけの乳児が治療に使う水準の血中濃度には達しないと推定されている。まとめとしてLactMedは「データは限られるが母乳中の量は少なく、母親に必要なら授乳を中止する理由にはならない。ただしデータが増えるまでは、新生児や早産児を授乳する場合は注意すること」とし、製造者は動物の高用量・長期投与での発がん性の懸念から授乳を勧めていないことも併記している。 （MotherToBabyにはプレガバリンの個別ファクトシートの存在を今回確認できなかった。BUMPs、LactMedと海外の研究は海外の公的情報源・海外の疫学研究であり、日本では国内の添付文書の記載が優先される）
電子添付文書（PMDA）： PMDAの医薬品検索で「プレガバリン」を調べる