メトホルミン
2型糖尿病の血糖コントロール（食事・運動療法のみ、または食事・運動療法にスルホニルウレア剤を加えても十分な効果が得られない場合に限る）、多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発・生殖補助医療における調節卵巣刺激（肥満・耐糖能異常・インスリン抵抗性のいずれかを呈する患者に限る）
自己判断せず、主治医・薬剤師に相談してください
時期ごとの段階
| 妊娠前 | 注意 妊娠前の場面は2つある。1つは2型糖尿病の治療で使っている場合で、日本では妊娠を計画する段階でインスリンへの切り替えが標準とされる。もう1つは多嚢胞性卵巣症候群の排卵誘発で、排卵を起こしやすくし妊娠の機会を上げる目的で使われることがある（MotherToBaby）。ただし添付文書は、妊娠初期の投与を避けるため、周期を始める前に妊娠していないことを確認し、基礎体温を記録し、排卵後・採卵後に続けないよう中止の時期を指示することとしており、妊娠が分かったら続ける薬ではない。「妊娠前に一律に使えない」という意味ではなく、「妊娠が判明したら切り替え・中止が前提」という意味で注意とする。妊娠糖尿病の予防目的などで自己判断で始める使い方は対象外である。 |
|---|---|
| 妊娠初期 | 注意 日本の添付文書では、妊婦又は妊娠している可能性のある女性は禁忌に挙げられ、「投与しないこと」と明記されている。根拠は、動物実験で胎児への移行が認められ、一部の動物実験（ラット）で催奇形作用が報告されていることと、妊婦は乳酸アシドーシスを起こしやすいことである。一方、ヒトの研究では大きな先天異常の増加は示されていない（妊娠初期曝露を集めた解析で、妊娠前糖尿病ではオッズ比1.05［95%信頼区間0.50–2.18］、ドイツの前向きコホート336例では調整オッズ比0.58［0.3–1.3］）。産婦人科診療ガイドライン産科編2023年版の文脈では、妊娠初期の初めの時期だけ使っていた場合は、臨床的に大きな胎児への影響を考える必要はないとされる薬に挙げられているとされる（ガイドライン本文の直接確認ではない）。添付文書で禁忌とされていることと、ヒトの研究で先天異常の増加が見られていないことの両方が事実であるため、段階は「注意」とした（2026-11-08に薬剤師が確定）。日本では妊娠が分かったらインスリンへ切り替えることが標準である点は変わらない。 |
| 妊娠中期 | 注意 添付文書の禁忌は時期を区切っていないため、国内の添付文書では中期も妊婦への投与は禁忌とされている。一方、海外では妊娠糖尿病の治療として中期から使われることが多く、MiG試験（妊娠糖尿病751人、メトホルミン対インスリン）では赤ちゃんの複合した転帰に差はなかった（相対リスク0.99［0.80–1.23］）。ただし、メトホルミン群の46.3%は追加のインスリンが必要だった。ヒトの研究では大きな先天異常の増加は示されておらず、段階は初期と合わせて「注意」とした（2026-11-08に薬剤師が確定）。日本では中期もインスリンが標準であり、海外の使い方を日本の標準であるかのように書くことはしない。 |
| 妊娠後期 | 注意 国内の添付文書では、後期も含めて妊婦への投与は禁忌とされている。一方で、ヒトの研究では大きな先天異常の増加は示されていない。ただし後期では先天異常ではなく出産に近い転帰が論点であり、海外の研究では、妊娠糖尿病・2型糖尿病で使った場合に早産や低出生体重、在胎期間に比べて小さい児が増える可能性を示した研究もあり（MotherToBaby）、MiG試験でも早産は12.1%対7.6%で相対リスク1.60（1.02–2.52）と多かった。胎児の発育に問題がある場合や、母親に高血圧・腎臓の病気がある場合は海外のレビューでも使うべきでないとされる。添付文書で禁忌とされていることとヒトの研究の結果の両方を踏まえ、段階は「注意」とした（2026-11-08に薬剤師が確定）。日本の標準はインスリンである。 |
| 授乳期 | 大きな懸念なし 母乳中への移行は少量である。母親が中央値で1日1,500mgを飲んだ研究（7人）では、母乳と血漿の濃度比の平均は0.35（95%信頼区間0.20–0.50）、母乳中濃度の平均は0.27mg/Lで、乳児の推定摂取量は0.04mg/kg/日、母親の体重換算用量に対する割合は0.28%（範囲0.16–0.40%）だった（LactMed、2023年10月15日改訂）。他の研究でも0.11%〜0.65%の範囲で、乳児が摂る量は母親の用量の0.5%未満とまとめられている。規模の大きい前向き研究で、母乳で育った乳児に有害事象はみられなかった。ただし、新生児・早産児や腎臓の働きが悪い乳児では注意が要るとされる。日本の添付文書の授乳婦の項は、授乳の継続又は中止を検討する定型文に、ラットで乳汁中へ移行が認められている旨が付く形である。 |
まとめ
血糖を下げるビグアナイド系の飲み薬である（メトグルコ。2型糖尿病では1日500mgから始め、維持量は通常1日750〜1,500mg、最高2,250mg）。日本では妊娠中の扱いが海外と大きく異なることが、この記録の中心である。日本の添付文書では、妊婦又は妊娠している可能性のある女性は禁忌に挙げられ、「投与しないこと」と明記されている。根拠として、動物実験（ラット、ウサギ）で胎児への移行が認められていること、一部の動物実験（ラット）で催奇形作用が報告されていること、妊婦は乳酸アシドーシスを起こしやすいことが挙げられている。日本の診療の考え方でも、妊娠中に安全に使える糖尿病治療薬はインスリン製剤のみとされ、飲み薬は妊娠前にインスリンへ切り替えることが標準で、糖尿病情報センター（国立国際医療研究センター）も、メトホルミンには有用性の報告はあるが子どもの長期の安全性データが不足しているとしている。一方、海外では妊娠糖尿病や2型糖尿病の妊娠に広く使われており、ヒトの研究では大きな先天異常の増加は示されていない。妊娠糖尿病を対象とした大きな試験（MiG試験、751人）では、赤ちゃんの複合した転帰はインスリンと差がなく（相対リスク0.99［95%信頼区間0.80–1.23］）、重い新生児低血糖はむしろ少なかったが、早産は12.1%対7.6%で相対リスク1.60（1.02–2.52）と多かった。妊娠初期の曝露と大きな先天異常を集めた解析でも、増加は示されていない。つまり「海外の研究で異常の増加は示されていない」ことと「日本では添付文書で禁忌とされ、インスリンへの切り替えが標準である」ことは両立している。この記録では、添付文書で禁忌とされている事実と、ヒトの研究で先天異常の増加が示されていない事実の両方を明記したうえで、妊娠期の段階を「注意」とした（2026-11-08に薬剤師が確定）。日本の標準がインスリンへの切り替えであることは変わらない。多嚢胞性卵巣症候群では、妊娠前の排卵誘発に使う場面があり、その場合は排卵まで／採卵までに中止し、妊娠が分かったら続けないことが添付文書とガイドラインの前提である。授乳期は、母乳中への移行が少量で、乳児が摂る量は母親の体重換算用量の0.5%未満とされる（LactMed）。
ふだんの量との関係
国内の通常用量は、2型糖尿病で1日500mgから開始し維持量750〜1,500mg（最高2,250mg）、多嚢胞性卵巣症候群では1日1,500mgを超えない範囲である。MiG試験や授乳の研究（中央値1日1,500mg）での曝露も、この治療用量の範囲内である。動物実験で催奇形作用が報告された用量とヒトの治療用量との関係は、添付文書には数値で示されていない（不明）。
飲んでしまった場合の考え方
妊娠に気づいた時点でメトホルミンを飲んでいた場合、ヒトの研究では大きな先天異常の増加は示されておらず、妊娠初期の初めの時期だけの使用は臨床的に大きな影響を考える必要はないとされる範囲である。一方、日本では妊娠が分かったらインスリンへの切り替えが標準であり、自己判断で飲み続けたり、逆に血糖の薬を全てやめてしまったりするのではなく、使っていた時期と用量を担当医に伝えて切り替えの相談をすることが対応になる。血糖コントロールが悪い状態が続くこと自体が妊娠に影響するため、「薬をやめること」が目的ではない点が重要である。
根拠になった研究の条件・限界
海外の研究の多くは、妊娠糖尿病や多嚢胞性卵巣症候群、妊娠前糖尿病という、血糖コントロール自体が妊娠の転帰に影響する集団を対象としており、「薬の影響」と「糖尿病の影響」を分けることが難しい。MiG試験ではメトホルミン群の46.3%がインスリンを追加しており、メトホルミン単独の評価ではない。早産の増加を示した研究と示さなかった研究があり、後期の転帰は一致していない。子どもの長期の安全性（とくに代謝への影響）については、追跡の期間と規模がまだ十分とは言えず、日本の公的資料が「長期データ不足」とする点はこの限界を指している。
根拠・出典
・メトグルコ錠250mgの添付文書（第5版2023-11／第4版2022-09として抽出ファイル冒頭に記載。PMDA一括XML抽出テキストで原文確認）: 効能・効果は、2型糖尿病（食事療法・運動療法のみ、又は食事療法・運動療法に加えてスルホニルウレア剤を使用して十分な効果が得られない場合に限る）と、多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発・生殖補助医療における調節卵巣刺激（肥満、耐糖能異常、又はインスリン抵抗性のいずれかを呈する患者に限る。排卵まで／採卵までに中止する）。用法・用量は、2型糖尿病では通常、成人には1日500mgより開始し1日2〜3回に分割し、維持量は通常1日750〜1,500mg、1日最高2,250mgまで。多嚢胞性卵巣症候群では1日500mgの1回投与より開始し、1日1,500mgを超えない範囲で増量する。禁忌（§2）には「妊婦又は妊娠している可能性のある女性」が挙がる。9.5 妊婦「妊婦又は妊娠している可能性のある女性には投与しないこと。動物実験（ラット、ウサギ）で胎児への移行が認められており、一部の動物実験（ラット）で催奇形作用が報告されている。また、妊婦は乳酸アシドーシスを起こしやすい」。9.6 授乳婦は、治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し授乳の継続又は中止を検討することとし、動物実験（ラット）で乳汁中への移行が認められている旨を併記。多嚢胞性卵巣症候群の使用では、妊娠初期の投与を避けるため、周期開始前に妊娠していないことを確認し、基礎体温を記録し、排卵・採卵後に継続しないよう中止時期を指示することとされている。 ・MotherToBaby ファクトシート「Metformin」（2026年6月1日版、mothertobaby.orgで確認）: 2型糖尿病、多嚢胞性卵巣症候群のインスリン抵抗性、肥満、妊娠糖尿病に使われる。妊娠しにくさについては、はっきりとは分かっていないが、多嚢胞性卵巣症候群の一部の女性では排卵がよくなり妊娠の機会が上がることがある。流産を増やすとは予想されておらず、妊娠初期の糖尿病のコントロールが悪いこと自体が流産や先天異常を増やしうる。先天異常を増やすとは予想されていない。早産・低出生体重が増えるかどうかは分かっておらず、妊娠糖尿病・2型糖尿病で使った研究の中には早産、低出生体重、在胎期間に比べて小さい児の増加を示したものがある。曝露した子どもの長期の影響については、はっきりした影響は見つかっていない。母乳中へは少量移行し、母乳で育った乳児に問題がみられなかった研究が1つある。 ・LactMed「Metformin」（2023年10月15日改訂、NCBI Bookshelfで確認）: 乳児が摂る量は母親の体重換算用量の0.5%未満。代表的な研究（7人、母親の用量は中央値1日1,500mg）では、母乳・血漿濃度比の平均0.35（95%信頼区間0.20–0.50）、母乳中濃度の平均0.27mg/L、乳児の推定摂取量0.04mg/kg/日で、相対的な乳児摂取量は0.28%（範囲0.16–0.40%）。他の研究では0.11%、0.25%、0.2%（範囲0.18–0.21%）、0.65%という値がある。乳児の血中に少量検出されることがある。規模の大きい前向き研究で、母乳栄養児に有害事象はみられなかった。新生児・早産児、腎機能が悪い乳児では注意して使うこととされている。 ・Rowanら、MiG試験（New England Journal of Medicine、2008年、妊娠糖尿病の女性751人をメトホルミンとインスリンに1対1に割り付け）: 赤ちゃんの複合した主要な転帰の相対リスクは0.99（95%信頼区間0.80–1.23）で差はなく、重い新生児低血糖は相対リスク0.41（0.21–0.78）とメトホルミン群で少なかった。早産は12.1%対7.6%で相対リスク1.60（1.02–2.52）と多く、その多くは自然な早産だった（7.2%対4.1%、相対リスク1.77［0.95–3.28］）。在胎期間に比べて小さい児は7.2%対9.7%、大きい児は19.3%対18.6%で有意差はなかった。メトホルミン群の46.3%は追加のインスリンが必要だった。母親の体重増加は0.4kg対2.0kgだった。 ・妊娠初期曝露と大きな先天異常のメタ解析（BMJ Open Diabetes Research & Care、2023年、2021年12月までの11研究）: 多嚢胞性卵巣症候群では、無作為化試験でオッズ比0.93（95%信頼区間0.09–9.21）、観察研究で1.35（0.37–4.90）。妊娠前糖尿病ではオッズ比1.05（0.50–2.18）。全体として意味のある増加は示されなかった。 ・ドイツEmbryotoxの前向きコホート（2022年）: 妊娠初期にメトホルミンに曝露した336件と、合わせた対照1,011件を比べ、大きな先天異常の調整オッズ比は0.58（95%信頼区間0.3–1.3）、自然流産の調整ハザード比は0.95（0.6–1.5）で、増加は示されなかった。 ・北欧の登録コホート（2型糖尿病、2026年の解説で確認）: 大きな先天異常はメトホルミン曝露群4.5%対インスリンのみ群5.7%で、全ての異常・心臓の異常のいずれでもリスクの増加はみられなかった。調整した相対リスクの正確な値は今回確認できていない（不明）。 ・海外のレビュー（Diabetes, Obesity and Metabolism、2025年）: 胎児の発育に問題がある場合はメトホルミンを使うべきでなく、高血圧や腎臓の病気がある母親には勧められないという立場が示されている。子どもの長期の肥満についてのメタ解析（2025年、18研究・曝露した子ども7,975人）では、平均4.4歳時点のBMIに差はなく（標準化平均差−0.02［95%信頼区間−0.11–0.07］）、過体重・肥満・腹囲にも差はなかった。 ・日本の考え方（日本糖尿病学会・産婦人科診療ガイドライン産科編2023年版の文脈を伝える公的資料と、国立国際医療研究センター糖尿病情報センターの記載で確認。ガイドライン本文の直接確認ではない）: 現在の日本では、妊娠中に安全に使うことができる糖尿病治療薬はインスリン製剤のみとされ、飲み薬は妊娠前にインスリンへ切り替える。メトホルミンは、ガイドライン2023年版で「妊娠初期の初めの時期だけ使っていた場合は、臨床的に大きな胎児への影響を考える必要はない」とされる薬に挙げられており、妊娠前の管理で使うことは考えられるが、妊娠が分かったら中止することが前提とされる。糖尿病情報センターは、妊娠中の糖尿病にはインスリンが望ましく、メトホルミンには有用性の報告はあるが子どもの長期の安全性データが不足しているとしている。
電子添付文書（PMDA）： 「メトグルコ錠250mg」の添付文書を開く