低用量アスピリン
妊娠高血圧症候群（妊娠高血圧腎症）の予防を目的とした低用量での使用（国内の添付文書にこの適応はなく、産科ガイドラインに基づく使用。本記録は鎮痛・解熱目的の高用量使用とは分けて扱う）
自己判断せず、主治医・薬剤師に相談してください
時期ごとの段階
| 妊娠前 | 情報不足 低用量アスピリンが妊娠しにくさに影響するかどうかは、一般の人を対象には分かっていない。過去に1〜2回の妊娠の喪失を経験した女性を対象とした研究では、週4日以上飲んでいた群で妊娠の機会が上がったと報告されている（MotherToBaby）が、これは特定の集団での結果であり、妊娠を希望する人が予防目的で飲み始める根拠にはならない。基本の扱いに従い情報不足とする。 |
|---|---|
| 妊娠初期 | 大きな懸念なし 低用量に限った研究では、先天異常の増加は見つかっていない（MotherToBaby）。流産についても、低用量で増えるとは予想されておらず、過去に妊娠の喪失を経験した女性では20週未満の喪失が減ったとする研究もある。予防目的の開始時期は海外の指針では妊娠12週以降（できれば16週より前）とされており、初期の前半はそもそも開始前の時期に当たることが多い。添付文書（予防の適応を持たない製剤）では、出産予定日12週以内を除く妊婦も有益性投与とされ、ラットでの催奇形作用の報告などが併記されているが、これは高用量を含むアスピリン一般の記載であり、低用量のヒト研究では増加は示されていない。この区別を明記したうえで、医師の指示のもとでの低用量に限って「大きな懸念の報告なし」とする。 |
| 妊娠中期 | 大きな懸念なし 予防目的の使用が中心になる時期である。海外の統合解析では、低用量の使用で妊娠高血圧腎症や早産が減る方向の結果が示されており、早産や低出生体重（2,500g未満）が増えるとは示されていない（MotherToBaby、USPSTF）。米FDAが2020年に出した「妊娠20週以降のNSAIDsを避ける」という注意は、医療者の判断のもとで使う低用量アスピリンには当てはまらないとMotherToBabyは明記している。一方、日本の添付文書には、シクロオキシゲナーゼ阻害剤（経口剤、坐剤）を妊婦に使って胎児の腎機能障害と尿量減少、それに伴う羊水過少症が起きたという報告が class としての注意として書かれている。低用量に限った羊水過少の増加は研究で示されていないが、添付文書の記載を無視する形にはしないため、医師の指示と経過観察のもとでの低用量に限る条件つきで「大きな懸念なし」とする。【2026-11-08追記】薬剤師の裁定により、妊娠中期は「大きな懸念なし（no_concern）」で確定した。 |
| 妊娠後期 | 注意 日本の添付文書では、出産予定日12週以内の妊婦は禁忌で「投与しないこと」とされている。根拠として、妊娠期間の延長、動脈管の早期閉鎖、子宮収縮の抑制、分娩時出血の増加につながるおそれがあること、長期に連用した場合は母体の貧血、産前産後の出血、分娩時間の延長、難産、死産、新生児の体重減少・死亡などの危険が高くなるおそれを否定できないとの報告があること、ヒトで妊娠末期に投与された患者とその新生児に出血異常があらわれたとの報告があること、妊娠末期のラットに投与した実験で弱い胎児の動脈管収縮が報告されていることが挙げられている。一方、妊娠高血圧腎症の予防を目的とした低用量に限れば、海外の試験とガイドラインは出産近くまでの継続を支持する考え方を示している。150mgを36週まで続けたASPRE試験でも赤ちゃんの有害事象の増加はみられず、ACOGとNICEはいずれも出産まで続けることとしており、低用量で早産や低出生体重が増えるとは示されていない。添付文書の禁忌とガイドラインの考え方は食い違うが、この記録では後期を「注意」とする。予防目的で処方されている場合に続けるかどうかは処方医が判断するものであり、自己判断で始めたり、自己判断でやめたりしないこと。【2026-11-08追記】薬剤師の裁定により、妊娠後期は「注意（risk）」で確定した。添付文書で出産予定日12週以内の投与が禁忌とされていることと、予防目的の低用量ではガイドラインが出産近くまでの継続を支持する考え方があることの両方を、注記に明記する形とした。 |
| 授乳期 | 大きな懸念なし 低用量（1日75〜325mg）では、母乳中にアスピリン自体は排泄されず、サリチル酸の量も少ないとされる（LactMed、2026年4月15日改訂）。MotherToBabyも、時々の低用量の使用で乳児のリスクが上がるとは予想されていないとする。定期的に使う通常量（325mg超）は勧められないとされ、高用量を長く飲んだ母親の母乳で育った乳児に代謝性アシドーシスが起きた例が1例報告されているため、高用量とは分けて考える必要がある。乳児のあざや出血に注意して観察することがLactMedに挙げられている。一方、日本の添付文書は「授乳中の女性には本剤投与中は授乳を避けさせること。母乳中へ移行することが報告されている」としている。低用量に限った海外の定量的な記載に基づいて「大きな懸念なし」とし、添付文書との食い違いはそのまま併記する。【2026-11-08追記】薬剤師の裁定により、授乳期は「大きな懸念なし（no_concern）」で確定した。 |
まとめ
この記録は、妊娠高血圧症候群（とくに妊娠高血圧腎症）を予防する目的で、少量のアスピリンを毎日飲む使い方だけを対象とする（海外では1日60〜162mgが「低用量」とされ、よく使われるのは81mg。日本では用量の定まった合意はなく、81〜100mg程度が使われることが多いとされる）。痛み止めとしての通常量（325mg超）や高用量の使い方は、別の扱いであり、この記録には含めない。日本のバイアスピリン錠100mgの添付文書には妊娠高血圧症候群の予防という適応はなく、効能・効果は狭心症・心筋梗塞・虚血性脳血管障害などでの血栓・塞栓形成の抑制である。その添付文書では、出産予定日12週以内の妊婦は禁忌で「投与しないこと」とされ、理由として妊娠期間の延長、動脈管の早期閉鎖、子宮収縮の抑制、分娩時の出血の増加が挙げられている。それ以外の妊婦についても、治療上の有益性が危険性を上回る場合にのみ投与するという扱いで、シクロオキシゲナーゼ阻害剤での胎児の腎機能障害・羊水過少症の報告、ラットでの催奇形作用の報告、妊娠期間の延長・過期産のおそれが併記されている。一方、海外の研究とガイドラインでは、低用量に限れば先天異常・早産・低出生体重の増加は示されておらず、ハイリスクの妊婦では妊娠高血圧腎症と早産が減ることが示されている。ASPRE試験（ハイリスクの単胎妊娠1,776人、150mgを夜に36週まで）では、早産を伴う妊娠高血圧腎症が1.6%対プラセボ4.3%でオッズ比0.38（95%信頼区間0.20–0.74）だった。米国予防医療専門委員会（USPSTF、2021年）は、ハイリスクの女性に妊娠12週以降1日81mgを使うことを推奨（グレードB）し、統合解析で妊娠高血圧腎症の相対リスク0.85（0.75–0.95）、早産0.80（0.67–0.95）などとした。米国産科婦人科学会（ACOG）は1日81mgを妊娠12〜28週（できれば16週より前）に始めて出産まで続けることとしており、英国NICEは1日75〜150mgを妊娠12週から出産までとしている。日本でも産婦人科診療ガイドライン産科編2023年版で、妊娠高血圧腎症を起こした女性の次の妊娠での再発予防に低用量アスピリンを考えることとされている。つまり後期については、「添付文書では出産予定日12週以内は禁忌」という事実と、「ガイドラインに基づく予防では出産近くまで（試験により36週まで、指針により出産まで）続ける」という実態が正面から食い違っており、この記録ではその食い違いを隠さず、後期は「注意」として両方の考え方を併記する形とした（2026-11-08に薬剤師が確定）。授乳期は、低用量では母乳中にアスピリン自体は出ず、サリチル酸の量も少ないとされる（LactMed）。ただし添付文書は「本剤投与中は授乳を避けさせること」としている。
ふだんの量との関係
「低用量」の範囲は海外では1日60〜162mgとされ、よく使われるのは81mg（米国）、75〜150mg（英国）、試験では150mg（ASPRE）である。日本では81〜100mg程度が使われることが多いとされるが、用量の定まった合意はない（不明な点として明記）。国内のバイアスピリン錠の通常用量は1日100mgを1回で、これは心血管の適応での用量であり、妊娠高血圧症候群の予防の用量として添付文書に定められたものではない。痛み止めとしての通常量（325mg超）や、川崎病の急性期のような体重あたりの高用量は、この記録の「低用量」には含めない。
飲んでしまった場合の考え方
妊娠に気づく前に低用量アスピリンを飲んでいた場合、低用量に限った研究では先天異常の増加は見つかっていない。心血管の病気のために飲んでいる場合は、やめること自体に別の問題が生じうるため、自己判断で中止せず、飲んでいた理由・用量・時期を担当医に伝えることが対応になる。予防目的で処方されている場合は、開始と中止の時期が担当医の計画で決まっている薬であり、後期の扱いについて不安がある場合も、自己判断でやめるのではなく担当医に確認することが前提である。
根拠になった研究の条件・限界
低用量の研究は、妊娠高血圧腎症のハイリスクの女性を対象としたものが中心であり、リスクのない一般の妊婦にそのまま当てはめることはできない。用量（81mg、100mg、150mgなど）と開始時期（16週までが効果の条件とされる）、中止時期（36週までか、出産までか）は研究・指針ごとに異なり、日本では用量の合意がない。添付文書の禁忌の根拠には、高用量や長期連用を含むアスピリン一般の報告と動物実験が含まれており、低用量だけを切り分けた記載にはなっていない。逆に、海外の試験は「予防効果」を主に評価しており、分娩時の出血のような頻度の低い害については検出力が限られる。発達への追跡は5歳までで、規模も限られる。
根拠・出典
・バイアスピリン錠100mgの添付文書（第4版2026-01／第5版2026-10として抽出ファイル冒頭に記載。PMDA一括XML抽出テキストで原文確認）: 効能・効果は、狭心症（慢性安定狭心症、不安定狭心症）・心筋梗塞・虚血性脳血管障害（一過性脳虚血発作（TIA）、脳梗塞）における血栓・塞栓形成の抑制、CABGあるいはPTCA施行後における血栓・塞栓形成の抑制、川崎病（川崎病による心血管後遺症を含む）であり、妊娠高血圧症候群の予防という適応はない。用法・用量は通常、成人にはアスピリンとして100mgを1日1回経口投与し、症状により1回300mgまで増量できる。禁忌（§2）には「出産予定日12週以内の妊婦」が挙がる。9.5 妊婦のうち出産予定日12週以内の妊婦については「投与しないこと。妊娠期間の延長、動脈管の早期閉鎖、子宮収縮の抑制、分娩時出血の増加につながるおそれがある。海外での大規模な疫学調査では、妊娠中のアスピリン服用と先天異常児出産の因果関係は否定的であるが、長期連用した場合は、母体の貧血、産前産後の出血、分娩時間の延長、難産、死産、新生児の体重減少・死亡などの危険が高くなるおそれを否定できないとの報告がある。また、ヒトで妊娠末期に投与された患者及びその新生児に出血異常があらわれたとの報告がある。さらに、妊娠末期のラットに投与した実験で、弱い胎児の動脈管収縮が報告されている」。それ以外の妊婦については「治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。シクロオキシゲナーゼ阻害剤（経口剤、坐剤）を妊婦に使用し、胎児の腎機能障害及び尿量減少、それに伴う羊水過少症が起きたとの報告がある。動物実験（ラット）で催奇形性作用があらわれたとの報告がある。妊娠期間の延長、過期産につながるおそれがある」。9.6 授乳婦は「授乳中の女性には本剤投与中は授乳を避けさせること。母乳中へ移行することが報告されている」。 ・MotherToBaby ファクトシート「Low Dose Aspirin」（2026年4月1日版、mothertobaby.orgで確認）: 低用量とは1日60〜162mgで、妊娠中によく使われるのは1日81mg。妊娠しにくくなることは予想されておらず、過去に1〜2回の妊娠の喪失を経験した女性の研究では、週4日以上飲んでいた場合に妊娠の機会が上がった。流産を増やすとは予想されておらず、過去に喪失を経験した女性では20週未満の喪失が減ったとする研究もある。研究では先天異常の増加は見つかっていない。指示どおりに飲めば早産や低出生体重（2,500g未満）を増やすとは予想されておらず、むしろ転帰がよくなり、早産や妊娠高血圧腎症が減ることがある。発達への影響はデータが限られるが、18か月時点で発達の問題の増加はなく、5歳までの追跡（33週未満で生まれた子を含む）や生後33〜39か月の研究でも学習や行動の差は見つかっていない。授乳中は母乳へ少量移行し、時々の低用量の使用でリスクが上がるとは予想されていないが、定期的に使う通常量（325mg超）は望ましくないとされる。米FDAの2020年10月の「妊娠20週以降はNSAIDsを避ける（医療者が必要と判断した場合を除く）」という注意は、医療者の指導のもとで使う低用量アスピリンには当てはまらない。 ・LactMed「Aspirin」（2026年4月15日改訂、NCBI Bookshelfで確認）: 低用量（1日75〜325mg）では、母乳中にアスピリン自体は排泄されず、サリチル酸の量も少ない。高用量を長く飲んだ母親では、母乳で育った乳児に代謝性アシドーシスが起きた例がおそらく1例ある。母乳中のサリチル酸によるライ症候群のリスクは分かっていない。高用量を続ける治療では、別の薬が望ましいとされる。乳児のあざや出血を観察することが挙げられている。参考として、アスピリン1gを飲んだ後のサリチル酸の母乳中濃度は3時間後にピーク2.4mg/Lで、母乳だけで育つ乳児が最初の12時間に摂る量は母親の体重換算用量の平均9.4%と推定されているが、これは高用量での値であり、低用量には当てはめない。 ・Rolnikら、ASPRE試験（New England Journal of Medicine、2017年）: 妊娠11〜14週でスクリーニングしたハイリスクの単胎妊娠1,776人を対象に、アスピリン150mgを夜に飲む群とプラセボ群を比べ、36週まで続けた。早産を伴う妊娠高血圧腎症は1.6%対4.3%で、オッズ比0.38（95%信頼区間0.20–0.74）と62%減った。赤ちゃんの有害な反応の増加はみられなかった。 ・米国予防医療専門委員会（USPSTF、2021年、JAMA 326:1186–1191）: ハイリスクの女性に妊娠12週以降1日81mgの低用量アスピリンを使うことを推奨した（グレードB）。統合解析では、妊娠高血圧腎症の相対リスク0.85（95%信頼区間0.75–0.95）、早産0.80（0.67–0.95）、在胎期間に比べて小さい児0.82（0.68–0.99）、周産期死亡0.79（0.66–0.96）で、出産後の出血は相対リスク1.03で有意な増加はなく、乳児の短期・長期の害にも有意な増加はなかった。統合した試験の件数と人数は、資料によって16試験・15,767人とするまとめと23試験・26,952人とするまとめがあり、一致していない（「照合できなかった点」参照）。そのため本原稿では試験件数・人数は断定せず、相対リスクのみを記載した。 ・Robergeら（2018年、メタ解析、16試験・18,907人）: 早産を伴う妊娠高血圧腎症の相対リスクは全体で0.62で、妊娠16週までに始めて1日100mg以上を使う条件に限った解析では0.33だった。 ・海外の指針（各指針の記載を伝える資料で確認）: 米国産科婦人科学会（ACOG、2021年のプラクティスアドバイザリー）は1日81mgを妊娠12〜28週（できれば16週より前）に始めて出産まで続けることとし、ハイリスクの条件として、妊娠高血圧腎症の既往、多胎妊娠、慢性高血圧、妊娠前からの1型・2型糖尿病、腎臓の病気、自己免疫疾患のいずれか1つ以上を挙げ、中程度のリスク因子が複数ある場合も考えることとしている。英国NICE（NG133）は、ハイリスク、または中程度のリスク因子が複数ある場合に、1日75〜150mgを妊娠12週から出産までとしている。国際産婦人科連合（FIGO）は1日100mg以上を夜に、妊娠16週までに始めて36週または陣痛の兆候が出るまでとしている。 ・日本の考え方（産婦人科診療ガイドライン産科編2023年版の内容を伝える日本産婦人科医会の資料で確認。ガイドライン本文の直接確認ではない）: 妊娠高血圧腎症を起こした女性について、次の妊娠での再発予防に低用量アスピリンの使用を考えることとされている。日本では用量の定まった合意はなく、ASPRE試験の150mg、東アジアの試験（日本を含む）での体重に応じた100〜162mg、NICEの75〜150mg、ACOGの81mgなど、用量は資料によって幅がある。150mgだけが標準というわけではない。国内の医療機関の配布資料（二次資料）では、この予防目的での使用は日本では保険適応になっていないこと、1日81〜100mgを妊娠12〜28週に使うこと、16週を過ぎてから始めても予防効果はないこと、夕方・就寝前の服用とすることが紹介されているが、これらはガイドライン本文として確認したものではないため、断定には使わない。
電子添付文書（PMDA）： PMDAの医薬品検索で「低用量アスピリン」を調べる